ROI (Return On Investment) とは、投下した資本一単位からどれだけ利益が得られたかを表す指標であり、総利益を投資額で割って導かれる。日本語では、投資利益率などと言われる。
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概要
ROIは、投資から上がった利益の比率を示す経営管理指標で、簡単には
ROI＝利益 / 投資
で表される。 一単位当たりのインプット（投下資本）からどれだけのアウトプット（利益）を出しているのか示し、まさに資金の視点から企業や事業の付加価値の生産効率を表したものである。ROIが高い企業や事業は魅力的な投資案件となる。
また、ROIの逆数は、投資を回収できる期間を表す。例えば、ある事業に1000万円を投資し利益が200万円上がる場合、ROIは20％であり、その逆数の5（年）が資金回収期間である。
活用
ROIは、株主などが投資案件が投資に見合う利益をうみだすのか判断するために利用するが、企業内活動におけるプロジェクトや投資に対する意思決定材料として独自の算出式から導き出したROIが用いられることも多い。例えば、ROIを使って情報システムへの投資を評価する際に、分母には、TCO（total cost of ownership）が用いられ、ライセンス料などの初期導入費だけでなく、システム管理費用やユーザーへの教育費用、トラブルシューティングの費用などシステムを利用するのに必要なすべての費用を組み込む。
情報システム投資に際しても、ROIが低い投資を行なわないよう心がける必要がある。
また、BPMにおいてプロセスの効率化という観点からそれぞれのビジネスプロセス、アクティビティの一つのKPIやKGIをROIにすることもビジネスプロセスの最適化には有効な手段になる。
財務会計的な視点からのROI
ROIの定義は投下した資本一単位あたりの利益と定義されるだけなので、最も単純には、
ROI = （期末投資評価額 - 期初投資評価額）/ 期初投資評価額
で表され、 通常は一年あたりの百分率（％）で表示される。
しかし、実際には利益といっても税引き前なのか後なのか、営業利益なのか経常利益なのか等の違いや、投資額についても何を投資額とするかによって値が異なってくるので用途に応じて様々に計算され、例えば、複数の会社の効率を比較したり、あるいは特定の会社の経年変化を観察したりするために、財務諸表から、以下のように計算する場合がある。
ROI = （営業利益＋減価償却費）/（株主資本＋有利子負債） ROI = （経常利益＋支払利息）/（株主資本＋有利子負債） ROI = 当期純利益 / ｛（期首総資本＋期末総資本）/ 2 ｝
このように定義が曖昧であることから株式市場等での財務分析ではROIよりは金利や税率、会計基準の違いによる影響が少な（く、市場間比較が行い易）い、EV / EBITDA倍率が用いられることが多い。 また、学問的に用いられる場合には、後の例のように、同じ金額の利益を得た場合と損失を被った場合に同じ値で表示されるよう連続複利で計算されることが多い。但し、計算して得られる値が十分に小さい場合は連続複利を用いなくてもその誤差は僅差となる。
例えば、100円を投資し、 単純な（連続複利を用いない）計算による 1年目のROIが50％、2年目のROIは-50%であった場合、2年目終了時には100×1.5×0.5=75円の残高となり25円の損失を被ったことになるが、これを連続複利で計算した場合、は1年目のROIは40.55％、2年目のROIは-69.31%となり、実際に2年目終了時に損失を出していることがわかりやすい。また、連続複利で計算された 1年目のROIが50％、2年目のROIは-50%であった場合は、2年目終了時には100 x exp(0.5) × exp(-0.5)=100円の残高となるが、これを連続複利を用いずに計算した場合は、それぞれ64.87%、-39.35%となり、実際には利益も損失もでなかたったことが判りにくい。
この他にも、正確さが求められる場合には、過去または将来の評価額を現在価値に割引いたり、あるいは購買力を適切に反映したりする為にインフレ率を考慮しなければならない。
