B/Sとは、左右に分けて「負債」と「資本」の内訳を書いた表。Balance Sheet、バランスシート、貸借対照表。
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B/Sの概要
B/Sとは、企業においてどのように資金が調達され、その資金をどのように活用しているのかを表したものである。 左側に「資産」の内訳を、右側に「資金調達」の内訳を記入する。資金調達は「負債」と「資本」からなる。資産の内訳を記入した左側を「借方」、「資金調達」の内訳を記入した右側を「貸方」と呼ぶ。必ず「資産＝負債＋資本」という関係が成り立つので、バランスシートの左右の合計は一致する。
- バランスシート（B/S）
- 損益計算書（P/L）
- キャッシュフロー計算書
- 株主資本等変動計算書
等をあわせて、「財務諸表」と呼び、これを分析することで企業の安全性や手元流動性を判断することができる。
親会社と子会社から成る企業集団において、親会社と子会社が発行する個別の貸借対照表を足し合わせ、集団内部での取引で生じている金額を相殺するように作成された貸借対照表を「連結貸借対照表」と呼ぶ。
借方（かりかた）
バランスシートの左側に、借方として「調達した資金をどのようなものに投じたのか」を示す。
資産の部
- 流動資産・・・概ね一年以内に換金が予定されている資産のこと。営業活動の中で日々金額が変動する資産である。
- 商品、製品、仕掛品、原材料、売掛金（商品を売った時の未回収残高）、受取手形など
- 固定資産・・・長期にわたって保有・使用する資産のこと。企業が戦略的に長期にわたって資金を固定化させる、設備投資などの結果がこの欄に現れる。
- 建築物や車などの有形固定資産、特許権などの無形固定資産など
- 繰延資産・・・支出効果が支出時だけでなく将来にも及ぶ資産のこと。効果の及ぶ期間に分けて費用計上する。
- 創業費、開発費など
に分類できる。
貸方（かしかた）
| 評価・換算差額等とは |
|---|
| 時価会計の導入により発生するようになった、資産や負債等に係る評価差額を当期の損益として調節するもの。 |
貸方は、会社がどのようにして資金を調達したのかを表す。「負債の部」と「純資産の部」に区別される。
負債の部
- 流動負債・・・概ね1年以内に債務を履行する負債
- 固定負債・・・1年を超えて債務を履行する負債
| 新株予約権とは |
|---|
| 企業に新株を発行させ、特定の価格で購入できる権利。 |
純資産の部
- 株主資本
- 評価・換算差額等
- 新株予約権
- 少数株主持分
| 少数株主持分とは |
|---|
| 子会社の株式のうち、親会社が所有していない分。 |
の4項目から成る。
新会社法による変更点
2006年5月末決算から新会社法が適用され、貸借対照表の内容が変更される。
「資本」の部 ⇒「純資産」の部
貸借対照表では、会社法改定以前の
- 資産の部
- 負債の部
- 資本の部
の分類が、新会社法施行により、「資本」の部を「純資産」の部と表記するようになり、
- 資産の部
- 負債の部
- 純資産の部
| 資本剰余金・利益剰余金とは |
|---|
自己資本のうちの資本金を超える部分のうち、
|
- 資本金
- 資本剰余金
- 利益剰余金
- その他
に区分されていたものが、
- 株主資本
という項目が追加され、
- 株主資本
- 評価・換算差額等
- 新株予約権（これまでは「負債」の部に記載されていたものを「純資産」の部に移動）
に区分される。これまでの、「資本剰余金」と「その他」については強制されないが適当な名称を付した項目に細分する。『利益準備金』『その他利益剰余金』に表示する。
「当期未処分利益」⇒「繰越利益剰余金」
| 当期未処分利益・繰越利益剰余金とは |
|---|
| 当期に利益、前期から積み立てられている利益や中間配当などを加減したもの。 |
- 当期未処分利益
という名称で表記していたものを
- 繰越利益剰余金
という名称で表記するように変更された。マイナスの場合は、金額の頭に△をつける。
経営指標
B/Sを分析することで、企業の経営状況を判断できる。財務的な状況を判断するための指標は複数存在する。
- 流動比率・当座比率
流動比率 = 流動資産 ÷ 流動負債 × 100
当座比率 = 当座資産 ÷ 流動負債 × 100
ともに企業の短期支払能力を測るものだが、流動資産には製品などが含まれるので、即座支払能力という観点では当座比率を見る。
流動比率は200%以上（日本では少し低め）、当座比率は100%が好ましい値とされる。
- 固定比率
固定比率 = 固定資産 ÷ 自己資本 × 100
固定資産がどの程度自己資本で賄われているかが分かる。100%未満が好ましい。
- 負債比率
負債比率 = 負債 ÷ 自己資本 × 100
自己資本に対する負債の割合を表す。100%未満が好ましい。
- 自己資本利益率
自己資本利益率 = 純利益 ÷ 自己資本 × 100
自己資本に対する利益の割合。比率が高ければ収益力が大きく、好ましい活動を行っていることになる。
